はじめに

コロナ禍が日常生活を大きく変えてしまった3年間であったが，2023年5月より5類対応となり，ようやく日常生活を取り戻しつつある．新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は呼吸器領域が中心ではあるが，多くの施設では，呼吸器科だけでなく施設全体が一丸となって対応してきたものと思われる．COVID-19の影響は多岐に及び，命にかかわる癌領域においてもその影響は避けられなかった．特に肺癌検診の受診者は，2020年にはその前年から約30％の減少が認められている．それに起因するであろう早期肺癌の減少，肺癌生存率の低下には，今後注視していかなければならない．

コロナ禍のなかにあっても肺癌治療の進歩は着実に続いている．免疫チェックポイント阻害薬治療が悪性黒色腫に続いて2015年12月に非小細胞肺癌に適応となり，その後，多くの臓器癌に適応が広がっていった．非小細胞肺癌に対して免疫チェックポイント阻害薬と化学療法との併用，免疫チェックポイント阻害薬同士の併用が適応となり，小細胞肺癌にも適応が拡大された．当初，免疫療法は転移性Ⅳ期肺癌のみが適応であったが，化学放射線療法が適応となるⅢ期症例，最近では手術適応患者の術前・術後治療としても適応が拡大してきている．免疫チェックポイント阻害薬が汎用されることになったひとつの理由は，長期予後の改善効果である．これまでの殺細胞性抗癌剤，分子標的薬では投与中に劇的な効果が認められたとしても，それのみでは治癒に到達できずにいた．しかし，この免疫療法が効く症例では腫瘍消失があり，その効果は免疫チェックポイント阻害薬の投与を中止しても持続し，一部では治癒に至る症例が認められるようになった．5年生存率が望めなかったⅣ期肺癌でも治癒に至る症例に遭遇する．しかし，免疫療法全般としてはまだまだ課題が山積している．効果を示す患者が一部であり，その選別にはPD-L1を含めたさまざまなバイオマーカーの検討がなされているが，宿主によって異なる精緻な免疫システムにおいては，PD-L1でさえ十分なバイオマーカーとはいえない．免疫関連有害事象が免疫チェックポイント阻害薬の併用により重篤なものが起こりやすく問題となっている．さらなる薬剤開発と同時に，効果及び副作用のバイオマーカーの研究の進歩が望まれる．

2004年に，ドライバー遺伝子変異EGFRが肺癌において発見されて以来，分子標的薬治療が他臓器癌に先がけて肺癌において開発され，個別化治療のトップランナーとして肺癌分子標的薬治療の進歩が続いている．肺癌において免疫療法と分子標的薬治療の適応患者が異なり，両治療の棲み分けがおおまかにできている．肺癌においては免疫療法の適応が広く，なおかつ効果的である．免疫療法の分野でも癌診療をリードしていく存在になることを期待している．

前門戸　任
自治医科大学　内科学講座呼吸器内科学部門