序文

近年，高齢者や認知機能の低下した方の運転による交通事故が後を絶ちません．さらに，脳卒中や脳外傷などの脳損傷に起因する症候性てんかんが原因の自動車事故に関しても数多くの報道がなされ，そのたびに，運転者の運転能力の有無，運転免許所持の是非を問う社会的関心が高くなっています．しかし，一方で，脳損傷者にとっても，自動車運転は，社会参加，社会復帰のための重要な手段であることから，運転再開においては，運転能力評価に関わる専門職間および当事者，ご家族の間で，安全運転に必要とされる一定の基準を共有することが求められています．

わが国では，制度上，認知症に関しては，「認知症」と診断されると，運転は禁じられています．一方，「高次脳機能障害」と診断される疾患の大半を占める脳卒中および脳外傷については，いまだ運転再開の明確な基準は設けられていません．しかし，日本神経学会は，「てんかん診療ガイドライン2018」（日本神経学会監修）において，てんかんの問題に触れ，自動車運転の再開に際し，てんかんは国内法規に則って運転の是非を決めると明記しています．また，日本精神神経学会は，「患者の自動車運転に関する精神科医のためのガイドライン」を提示し，精神科疾患を対象に，医師の責任と対応方法について，概論的な内容で記述しています．また，日本医師会も，疾患を有する患者の運転について，「道路交通法に基づく一定の症状を呈する病気等にある者を診断した医師から公安委員会への任意の届出ガイドライン」（平成26 年9 月）において，概論的な説明をしています．さらに，日本認知症学会は，日本神経学会，日本神経治療学会，日本老年医学会と合同で，改正道路交通法施行と高齢運転者交通事故防止対策に向けた提言を発表しています．

一方，欧米は，わが国以上に自動車社会が定着しており，運転再開に向けた指針が普及しています．英国では，政府が運転免許庁（Driver and Vehicle Licensing Agency：DVLA）を設置し，医療専門職向けに140ページにわたり，各種疾患に起因する障害者の運転の適否を示した指針を作成しています．また米国では，米国医師会が，300ページ以上にわたって，“Clinicianʼs Guide to Assessing and Counseling Older Drivers”と題する高齢ドライバーの運転基準を明記し，同じく米国の運転リハビリテーション専門師協会は，運転能力に関わる各障害のチェックポイントを52ページにわたりガイドラインとして公表しています．また，カナダ医師会は医師に対し，「患者の運転能力を適切に判断するべきである」として，判断材料の一助として，“Determining medical fitness to operate motor vehicles”と題する冊子を公表しています．さらに，欧州連合でも，EU運転免許制度として，一般運転手と職業運転手を分けて運転再開基準を提示しています．

以上のように，欧米の先進諸国では，統一した運転再開基準が示されているのですが，わが国ではいまだ，このような，包括的な運転再開指針は作成されていない現状にあります．そこで，このたび，わが国の法制度（道路交通法等）をもとにして，脳卒中および脳外傷を患った方々が，安全に運転を再開できるための指導指針をまとめ，指導にあたる専門職，および，当事者，ご家族の共通の手引書として本書を作成いたしました．病気や事故後も社会参加のために運転をしてほしい，しかし安全な交通社会は維持しなければならない，この両者をかなえるべく，本書をお役立ていただきたいと思います．

2021年1月

日本リハビリテーション医学会
臨床医のための脳卒中・脳外傷者の自動車運転に関する指導指針策定委員会
委員長　渡邉　修