序　文

令和2（2020）年10月に国際蘇生連絡委員会（ILCOR）は「心肺蘇生と救急心血管治療の科学についての国際コンセンサスと治療推奨（CoSTR）」のアップデートを発表した。日本蘇生協議会（JRC）は，このアップデートにあわせて，アメリカ心臓協会やヨーロッパ蘇生協議会と同時に「JRC 蘇生ガイドライン2020」（JRC G2020）を発表する予定であったが，同年の年初から新型コロナウイルス感染症が世界中で猛威をふるい，わが国においても多くの編集委員がガイドライン策定作業にあたることが困難な状況となったためその時期が延期となり，令和3（2021）3月末にウェブサイトに公表され，その後に寄せられたパブリックコメントを整理して，6月末に確定版が書籍として出版された。

「改訂6版 救急蘇生法の指針2020（医療従事者用）」は，JRC G2020に基づいて，医療従事者が現場で行う救急蘇生法の手順について解説を加えたものである。主な読者として，医療を職業とする医師，歯科医師，看護師，助産師や救急隊員などを想定している。自身は二次救命処置（ALS）の責任者とならない医療従事者であっても，蘇生チームの一員としてALS およびその一環としての医療従事者用一次救命処置（BLS）の修得が求められる。心肺蘇生をはじめとした人命救助を行うにあたっては，医療従事者に相応しいレベルの知識と技術を本指針で学習することが望まれている。

「救急蘇生法の指針2020（医療従事者用）」での主な改訂点は，院内迅速対応システム（RRS）による院内心停止の予防を強調したこと，反応や正常な呼吸の有無の判断に迷った場合は心肺蘇生を開始すること，院外心停止において気管挿管の成功率が低い場合は声門上気道デバイスを使用すること，薬物投与の経路は末梢静脈路を第一選択としたこと，新生児の蘇生においてブリーフィングに言及したこと，妊産婦の蘇生に関する章を設けたこと，新型コロナウイルス感染症への対策の章を設けたことなどである。

令和元（2019）年に全国の消防機関において搬送された院外心停止傷病者数は126,271 件であり，そのうち心原性心停止は78,884件であった。市民による目撃のある心原性心停止25,560 件のうち，市民による除細動（PAD）の件数は1,311件で5.1％にすぎない。しかし，この1,311件中，46.0％の603人が社会復帰に至り，PADが実施できればその効果は絶大であることがわかる。一方，駆けつけた救急隊員による除細動は5,860件であり，20.9％の1,225人が社会復帰に至っている。社会復帰率はPADに劣るが，社会復帰できた者の数は約２倍であり，BLSを含む医療従事者による救命処置の重要性が理解できる。

本指針では，専門医にバトンタッチするまでの標準的な救急蘇生法が示されているが，あくまで現時点において科学的にもっとも適切と評価された研究結果や経験則に基づくものである。より質の高い研究結果が得られれば変更されるものであって，教義や法律のように守るべき絶対的な規範ではなく，ましてや医療訴訟における判断基準を示すものでもないことは周知されるべきである。また，根拠となっているJRC G2020において推奨や提案が行われた理由を理解することが，本指針の適切な現場での運用の助けになると考え，各章で代表的なTOPICSについて解説を加えた。さらに深い知識を求める読者にはJRC G2020を読まれることを望む。

JRC G2020に基づいた救急蘇生法が広く実施され，一人でも多くの心停止傷病者が社会復帰に至ることを願うものである。

最後に，多大な労力と時間を惜しむことなく提供いただいた委員の皆様に深く感謝の意を表したい。

日本救急医療財団心肺蘇生法委員会
改訂6版 救急蘇生法の指針2020（医療従事者用）編集委員会
委員長　坂本　哲也