子宮体がん治療ガイドライン2023年版（第5版）
序文

『子宮体がん治療ガイドライン』の第1版が発刊されたのは2006年であり，以後，改訂を重ね，今回は第5版の出版となります。発刊当初は，治療成績の施設間差をなくすことを目的に，適切な標準治療・治療指針を提示することがガイドラインの役割であり，論文によるエビデンスから推奨を決定していました。しかし，現在は，論文によるエビデンスに加え，治療による様々な益・不利益を総合的に判断する「エビデンス総体」に基づいた推奨決定となっています。一方で，新規治療法が保険適用となる過程では，ガイドラインに記載されている推奨内容が特に重要視されるようになってきました。適切な治療指針を提示するとともに，将来の診療報酬改定を見据えた対応も求められるようになってきており，版を重ねるごとにガイドラインの果たす役割や位置づけが変わってきています。

ガイドラインを取り巻く環境の変化のなか，本版は，① CQを可能な限りPICO形式に変更した，②外部作成委員として，看護師，薬剤師，患者，一般女性・男性に参加いただいた，③エビデンス総体の考え方に基づいて推奨の強さを決定した，④一部のCQではsystematic review を行った，⑤推奨の合意率を表示した，⑥「最終会議の論点」を掲載した，など作成方法も第4版と異なっています。推奨の強さやエビデンスレベルの決定方法の詳細については「第1章 ガイドライン総説」に記載していますので，各CQを読む前に，ご一読いただきたく思います。また，これまでは，推奨文や推奨の強さがどのように決定されたのかが分かりにくい面がありましたが，「最終会議の論点」を読んでいただくことで，推奨決定に至る論点や過程を知っていただけると思います。第5版では，子宮癌肉腫を子宮肉腫とは分けて記載し，類内膜癌や漿液性癌などと同じ「第2章 初回治療」，「第3章 術後治療」のCQに組み込みました。臨床の現場では組織型に応じた治療が考慮されますが，特殊組織型に該当する推奨文がすべて網羅されているとは限りません。特殊組織型に限らず，エビデンスやコンセンサスが十分ではないと判断された場合には，あえて推奨文として記載しないという方針で作成しています。重要な治療選択肢が解説にのみ記載されていることもありますので，治療方針を判断する場合は，該当する解説文全体を読んで対応していただくことを願っております。

今回，最も議論されたCQの一つが，切除不能または再発子宮体がんに対する薬物療法に関するCQです。新しい分子標的治療薬の導入後まもなく改訂作業が開始されたこともあり，評価委員やコンセンサスミーティング，コアメンバー会議では様々な意見が出されました。意見を集約できるかどうか危惧された時期もありましたが，改訂作業の時間の経過とともに実臨床での経験も同時に蓄積されたこともあり，最終会議で多面的な評価を行い意見の集約ができたと考えています。また，高齢者に対する手術術式や高度肥満患者に対する手術待機の是非といった挑戦的な新規CQも設定しました。さらに，子宮体がんの発症の背景にもなっている生活習慣病の管理やLynch 症候群についても言及しました。エビデンスが十分ではない領域もありましたが，今回の発刊を契機に国内での知見が蓄積されることを期待しています。

第5版を発刊するにあたり，膨大な量の文献から適切な判断で推奨文や解説を作成してくださった作成委員の先生方，そして，各作成委員と密に連携し献身的に改訂作業に対応していただいた梶山広明，武隈宗孝，寺井義人，寺尾泰久，渡利英道改訂委員会副委員長，そして，作成幹事にまずは御礼申し上げます。また，CQ作成から発刊に至る一連の困難な作業にご尽力いただいた森定 徹担当幹事はじめガイドライン委員会委員，外部作成委員，評価委員会委員の皆様に深甚なる謝意を表します。また，節目節目で貴重なご意見をいただきました三上幹男理事長，そして，会員の皆様の温かいご支援に心から御礼申し上げます。

最後に，昼夜を問わず対応していただいた本学会事務局の安田利恵さん，金原出版株式会社編集部の安達友里子さんはじめ関係の方々に感謝申し上げます。

2023年6月

日本婦人科腫瘍学会ガイドライン委員会
委員長　永瀬　　智
子宮体がん治療ガイドライン改訂委員会
委員長　小林　陽一