序

東日本大震災から4 年余りが経った．被災地の話題は，3. 11 の年中行事として以外，あるいは被災地以外では取り上げられることは，ほとんどなくなってきている．しかし被災地の現状は，丸4 年経過して依然として20 万人以上の仮設暮らしの方がおり，被災の激しかった地域ではようやく復興公営住宅が建ち始めたところという状況である．これからおそらく2，3 年のうちに仮設住宅から復興公営住宅への移行が進んでいくと思われるが，一方で仮設が終焉する過程と，新しい復興公営住宅での生活が始まっていく過程で，様々な問題が生じることが危惧される．

常に「後医は名医」であり，振り返ってみて，あの時もっといい対応ができなかったのか？という疑問や批判は生じるが，現状においてもすでに今後起こりうる課題は予想されることであり，実は震災直後より予想できたこともあったはずである．しかし日本では，災害医療の仕組みがDMAT をはじめとした救急医療を中心に整備されてきた経緯があり，中長期的な健康課題まで充分には視野に入っていなかった．たとえば，震災後半年から1 年で大筋が決まっていく復興の街づくり・地域づくりに，超高齢社会の健康問題を視野に入れるような強い提言を行うところまでは至らなかった．

そのような救急救命中心の災害医療の組み立ては，津波と原発事故という今回の災害ではあまり有効性を発揮できなかったという反省が聞かれるところである．一方，いわゆるプライマリケア・総合医の役割は注目されることとなった．日本医師会のJMAT，日本プライマリ・ケア連合学会のPCAT，在宅医療関係者のJRS などであり，その後筆者を含む複数の総合医が被災地の医療復興を目指して活動している．また災害公衆衛生の領域が注目されるようになった．今後，総合診療・プライマリケア領域や公衆衛生が救急救命とともに，災害時医療（結局医療のみならずその後の健康政策に大きく影響を与える）を共に考え仕組みをつくっていくことが必要であると感じている．すなわち超高齢社会は亜急性期・慢性期などを考える視点が増えることとなり，被災後の地域を基本とする筆者としては，今回の東日本大震災の教訓を学ぶことで，非常に重要な視点が生まれ，さらに今後の大規模災害に備えての問題提起が必要と考えている．

超高齢社会となったこと，すなわち虚弱高齢者の数・割合が大きくなっていることと，それに向けた平時の仕組みが整備されて来ていたことが，阪神・淡路大震災の20 年前と異なるところである．筆者の経験上，阪神・淡路大震災の中長期支援の経験と比較し，今回は介護保険制度がつくられていたことが大きな違いだった．すなわち，介護支援専門員や地域包括支援センターが虚弱高齢者を把握していた点であり，震災後特にいわゆる認定を受けていない多くの方々の地域での暮らしを緩やかに掌握している地域包括支援センターは，震災後その住民全体を把握する際に大いに活躍したと考えられる．そういった点で普段から地域での多職種協働を実践している総合診療医，特に在宅医療に携わる医療者が被災地の支援で活躍したことは，災害の特性だけではなく，時代の変化から当然の帰結であったと考えられる．

実は今回の災害は，大規模な災害拠点を中心とした救急救命の視点（県レベル）に，地域包括ケアに代表される超高齢社会を背景とした地域の生活を支えることを含めた幅広い健康問題（市町村のさらには生活圏）への広がりを示唆するターニングポイントになる災害だったのではないか，と考えている．

今後地域包括ケアシステムの構築が進むことで，日頃より多職種協働や行政との連携を行っている医師が確実に増えることと，さらに新専門医制度で総合診療医が社会的に認知されてくるこれからの時代に向けて，本書が災害医療に幅広く貢献できる可能性を総合医は持っていることを示す一助になれれば幸いである．

2015年6月

専門編集 長 純一
石巻市立病院開成仮診療所長 石巻市包括ケアセンター長