競技大会における安全管理

特集編集：山澤文裕（丸紅健康開発センター所長）

新型コロナウイルス感染症（COVID－19）の世界的拡大は，東京オリンピック・パラリンピック大会の延期をはじめ，世界中のスポーツ界に多大な影響を与えた．わが国においてはCOVID－19 第1 波後に，制限はあるもののサッカー，野球，陸上競技などが再開され，体操競技連盟は国際競技大会を開催した．COVID－19 感染拡大防止策が効を奏し，これまで競技大会におけるクラスター形成の報告はない．しかし，順調に運営されている競技大会においても，実にさまざまなリスクが内包され，一つの間違いで競技者や社会に大きな問題を残すことがある．そのリスクは時代とともに変化している．例えば，これまでの競技大会における医療救護活動は，競技者のケガにいかに円滑に対応するかが中心であったが，現在では一般市民のスポーツ参画に伴う心肺停止，マスギャザリング，感染症対策などが重要なリスクとして挙げられる．競技現場にAED を備え付けることやマスギャザリング発生の想定は，今では競技大会では当たり前のこととなっているが，AED 配備は東京マラソンが初めて開催された2007 年以降に広まり，スポーツにおいてマスギャザリングが特に注目されるようになったのは2013 年4 月のボストンマラソン爆弾テロ事件である．以来，わずかな期間ではあったが，競技大会における安全管理への理解が深まり，2019 年ラグビーワールドカップの成功，そして2021 年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの成功に向けさまざまな安全管理の準備が進んでいる．これらの大会参加者が，大会主催者に安全，安心な大会運営を求めていくことは当然のことである．近未来的には参加者の個人情報を基に，AI，ICT を駆使した安全管理が行われるようになるであろう．

さて，現在の競技大会における安全管理では医療救護体制以外にも，競技者の健康，競技現場，競技機材，環境，観客，感染症，ドーピング，そしてジェンダーなどの大会参加資格，法的問題など，医療関係者がかかわるべき事柄が多い．競技大会における安全管理は，一度に作り上げられるものではなく，競技大会の繰り返しで新たに明確化されたリスクを評価し，次の大会に向けた対応を繰り返すことで作り上げられる．競技大会参加者には事前教育を行い，安全な競技大会の運営に協力を依頼することも重要である．

今回の特集では総論に続き，競技大会の計画段階での準備と注意点，大会期間中の医療体制，次大会に向けた大会終了後のリスク再評価，そして海外帯同の安全管理，パラアスリート，マスターズの安全管理について，ご専門の先生方に解説をお願いした．読者の皆様がかかわる競技大会の安全，安心の向上に役立つことができれば幸いである．