監修の序

国家安全保障戦略とテロ

政府は，安全保障政策と外交政策を包括する指針となる「国家安全保障戦略」の中で，国家安全保障会議（National Security Council：NSC）の司令塔機能の下，国家安全保障政策を戦略的かつ体系的に実施していくことを高らかに宣言した．政策意図を内外に明確に示し政策判断の誤りを防ぐ効果への期待も大きいが，この議論の中で見落とされている重要な要素が，命（医療）の視点である．国家の安全が脅かされる，というとき，その最悪の帰結は，国民の命が失われることである．テロや攻撃による命の危機あるいはその不安から国民を救済すること，これこそが安全保障政策の根幹ではないか．

従来から，安全保障に関わるテロや攻撃の際に医療が貢献できる割合はけっして高くないと言われている．しかし就中，わが国の医療は，テロや攻撃によって発生する健康被害に対して先進国の中で最も脆弱で対応能力がないことを，われわれ医療者自身が知らなければならない．

わが国の医療のテロ対応力

日本の医療がテロや攻撃への対応能力に劣るのには，いくつかの理由があるが，その中でもとりわけ重要なのがNBCREと称される大量破壊兵器に対する知見の欠如である．大量破壊兵器として使われる生物剤や化学剤に，教科書の常識は通用しない．米国同時多発テロの際に発生したいわゆる白い粉の炭疽菌は，効くはずのペニシリンGに耐性で，せいぜい数％のはずの死亡率は50％にも及んだ．こうした兵器としての細菌に対する知識や経験を有する臨床医は，わが国にはほとんどいない．

また，わが国が平和で安全な国家であることを反映して，テロや攻撃への対応に応用可能な事故や災害をほとんど経験していない．例えば，米国では年間15,000件，被害総額50億円にもおよぶ化学災害が発生し，救命センターで働く医療者は日常的に，有毒ガス，殺虫剤，防腐剤等による健康被害を経験している．わが国の救命センターに搬送される中毒患者のほとんどが睡眠薬などの医薬品の過量服用であることを考えると，両国の医療者の経験値の差は歴然だ．

テロから命を守るために

2020年の夏，日本は重要な緊急事態を迎える．東京オリンピック・パラリンピックである．世界中から観衆（見物客，視聴者）を引きつけるこの巨大イベントは，社会に驚愕や恐怖を与えようとする劇場型犯罪者のテロリストたちにとって，最も魅力的な攻撃対象である．

テロや攻撃を未然に防ぐことの重要性はもちろんだが，われわれ医療者は，起こった際に傷病者の命を確実に救うための手立てに，直ちに着手しなくてはならない．妥当な想定のもとで準備しておかなければ，モノもなければ，対応できるヒトもいないという事態に間違いなく陥ることになる．その最も難解な想定事案が，NBCREなのである．

テロとの戦いの主役は民間である

テロ対策というと，事態対処医療ということばが囂しい．もちろんその主役は自衛隊である．しかしながら，市中で発生するテロが，事態対処法にいう「存立危機事態」の要件を満たす可能性は皆無であり，したがって自衛隊の衛生活動に期待する蓋然性はない．また，仮に自衛隊に出動命令が下ったとしても，彼らが現場に到着するときには，すでに被害者はそこにいない．つまり，日本で想定されるテロに対しては，われわれ民間の医療者が対応せざるを得ないことを認識する必要がある．

そうした意味で，本書の執筆者は，すべて民間の救急現場の第一線に立つ者によって構成されている．万一の事態に遭遇したときに，「実際に現場でどうするか」という視点で書かれたもののみによって編まれている．まさに，現場に立つ方々の傍らでお役に立つ書でありたいと願うものである．

2018年5月

杏林大学医学部救急医学 主任教授
／高度救命救急センター長
山口芳裕