序文

日本婦人科腫瘍学会に，現在のガイドライン委員会の前身である「ガイドライン検討委員会」が設置されたのが2002 年ですので，今年でちょうど20 年が経過したことになります。2004 年に婦人科悪性腫瘍領域では初めて『卵巣がん治療ガイドライン2004 年版』が発刊され，その後，子宮体がん，子宮頸癌の治療ガイドライン第1 版が，2006 年，2007 年にそれぞれ発刊され，以後定期的に改訂が重ねられてきました。この20 年間に発刊されたガイドラインの序文を改めて振り返ってみますと，先輩の先生方によるガイドライン導入と普及の苦労が感じられ，また，改訂を重ねる度に作成方法や構成・内容の質を高めていることに感嘆させられます。ガイドライン自体の役割も行動指針を示すにとどまらず，今後の展望や将来の診療報酬改定を見据えた内容にしているなど，時代とともにガイドラインに求められているものが変わってきていることを実感します。

さて，今回の改訂作業は，前版の発刊から3 年が経過した2020 年夏に開始されました。その頃は，新型コロナウイルス感染症の影響により全国的に移動制限が求められていた時期になります。そのため，改訂方針を確認しCQ の検討を行う最初の委員長・副委員長会議から，推奨内容を検討し投票を行う最終会議まで，すべてウェブでの会議となりました。対面での審議が一度も行われなかったことになりますが，通信技術の進歩により，これまでと同等の議論を経て作成されたと自負しております。

前版の2017 年版から更新された点は数多くあります。作成方法に関しては，『Minds 診療ガイドライン作成マニュアル2017』に可能な限り準拠し，① CQ を可能な限りPICO 形式に変更した，②外部作成委員として，看護師，薬剤師，患者，一般女性・男性に参加いただいた，③エビデンス総体の考え方に基づいて推奨の強さを決定した，④一部のCQ ではsystematic review を行った，⑤推奨の合意率を表示した，などの変更を行いました。また，最終会議の投票で合意率が低く，推奨文の表現や推奨の強さなどを変更して再投票を行ったCQ がありましたが，これらのCQ に関しては，どのような議論を経て推奨決定に至ったかを理解していただくために投票後の議論を「最終会議の論点」として記載しています。作成過程の詳細については「第1 章 ガイドライン総説」に記載していますので，各CQ を読む前に，ご一読いただきたく思います。

今回の改訂作業で最も苦心した点の一つが，進行期分類変更をどのように反映させるかという点でした。従来，子宮頸癌の進行期は治療開始前に決定されており，したがって，前版までの『子宮頸癌治療ガイドライン』では治療開始前の進行期にあわせて章立てされていました。現在の進行期分類では，リンパ節転移が認められる場合はⅢ期に分類されることになり，結果として，Ⅲ期には局所病変の進行度合いが異なる集団が存在することになります。このヘテロな集団をどのように振り分けるかに頭を悩ませましたが，リンパ節転移陽性のⅢ期に関しては，T 分類を用いることでT3 によるⅢ期症例との差別化を図りました。しかしながら，参考文献の多くは臨床進行期分類に基づいた解析結果となっています。第3 章の総説や解説文，さらには付記にも注意点が記載されていますが，解説文を十分に読んで推奨内容を理解していただければと思います。

ガイドラインの推奨内容は，実臨床における行動指針として活用されるだけではなく，今後の診療報酬改定にも影響を及ぼすようになってきています。そのような意味からも，子宮頸癌に対する鏡視下手術の推奨作成は，今回の改訂におけるもう一つの大きな論点でした。LACC trial 発表後は様々な学会や本学会のコンセンサスミーティングでも議論され，術式に関する問題点が抽出されました。また，本邦の治療成績も蓄積されたこともあり，国内のコンセンサスが得られつつある段階で推奨を作成できたと感じています。

今回の改訂にあたり，前委員長の三上幹男教授には，常に貴重で的確なご助言をいただきました。作成のパートナーである小林陽一副委員長，馬場 長副委員長（兼改訂委員会副委員長），コアメンバーとして献身的，且つ，懸命にご尽力下さった田畑 務，平嶋泰之，金内優典，徳永英樹のガイドライン委員会委員，新倉 仁，吉野 潔，竹原和宏の改訂委員会副委員長また，作成幹事，各CQ担当作成委員，systematic review 担当作成委員，外部作成委員，評価委員会委員に深甚なる謝意を表します。さらに，片渕秀隆理事長はじめ，理事会，代議員会，会員の皆様の温かいご支援に心から御礼申し上げます。最後に，昼夜を分かたず改訂作業にご対応いただいた本学会事務局の安田利恵さん，金原出版株式会社編集部の安達友里子さんはじめ関係の方々に感謝申し上げます。

2022年6月

日本婦人科腫瘍学会ガイドライン委員会
委員長　永瀬 智