序

周術期の薬剤師業務を振り返ると，日本麻酔科学会は2001 年度厚生労働省関連学会医薬品等適正使用推進試行的事業契約により，2000年初頭に麻酔指導病院804施設を対象として，「麻酔薬および関連薬品等の適正使用に関するアンケート調査」を実施した．2005 年には，厚生労働科学研究医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究事業「医薬品の取り違え防止の視点に立った薬剤師業務のあり方に関する研究」をもとに，日本病院薬剤師会薬剤業務委員会より，「薬剤師による手術部の薬剤管理業務手順（案）」が公表された．2007 年，日本麻酔科学会では「周術期管理チームプロジェクト」を提唱し，日本麻酔科学会で医師以外の医療スタッフを対象に『周術期管理チームテキスト』を刊行し，2009 年8 ～ 12 月までに8 回にわたり「チーム医療の推進に関する検討会」（厚生労働省医政局）により本腰を入れて周術期医療での薬剤師の積極的な関与が推奨されてきた．2000 年代前半の周術期における薬剤師業務は，まさにモノの管理のサプライチェーンマネジメントの視点で他団体より強く要請を受けてきた．

このような背景のもと2010年8月，日本病院薬剤師会にて「周術期プロジェクトワーキンググループ」が発足するなど，2010年代に入り，薬剤師によるヒトへの関与，貢献が始まった．周術期での薬剤師業務について教科書が存在しない状況であったため，日本病院薬剤師会監修のもと2012年4月に『ベッドサイドの臨床薬学 周術期の薬学管理』，2018年12月に改訂2版を刊行した．

一方で，日本病院薬剤師会総務課により「病院薬剤部部門の現状調査」結果からもモノとヒトの管理は定着推進されてきたが，情報の管理は不十分な状態であることが示された．そのため2014 ～ 2017 年には日本病院薬剤師会学術委員会の学術小委員会で調査研究を行い，「根拠に基づいた周術期患者への薬学的管理ならびに手術室における薬剤師業務のチェックリスト」を公表し，2021 ～ 2024 年には周術期薬剤管理加算の新設時の算定要件に本チェックリストを参考にする旨が明記され，改訂2022 年度版を公表し，医薬品の供給管理にとどまらず薬剤師としての薬学管理の充実を後押ししてきた．

2023年6月8日に報告された厚生労働省保険局医療課令和4年度調査結果（速報）概要において，病院薬剤師確保が優先される現況にあるが，周術期の薬剤師業務の展望として，自家麻酔，区域麻酔への関与ならびに緊急時の対応に対する薬剤師の有用性を明らかにし，かつ術後感染（surgical site infection：SSI）予防目的の抗菌薬投与実施率の向上からSSI発生率の軽減のように，周術期医療全体のより質の高い患者安全，薬物療法の向上が期待されている．

改訂2 版の発行から早6 年が経過し，本書を単に知識にするのではなく，本書をもって手術室さらには入退院支援センター等での術前術後管理への参画，歯科との連携が評価されるよう薬剤師は地域へ出向いていただきたい．そのための薬剤師のバイブルになれば幸いである．

　

2024年秋

医療法人鉄蕉会 亀田総合病院　薬剤部長
一般社団法人 日本病院薬剤師会2014/2015/2016 学術第8・5・3小委員会委員長
2021/2022/2023 学術第7・5・2小委員会委員長
舟越亮寛