序文

2016（平成28）年度診療報酬改定により、「排尿自立指導料」が新設掲載されました。この診療報酬以前は、治療や障害により施設に入ると、尿道カテーテルが留置されたまま在宅療養になることや、おむつ内の排泄となり在宅では介護ができず、再び施設を探すという状況が多くありました。当時の排尿ケアは、患者個々の状況に合わせたアセスメントは不十分で、臨床現場の経験に任されており、主に尿道留置カテーテルかおむつで対応されてきました。尿道カテーテルを留置することで感染をはじめとする合併症を生じ、長期にわたる留置カテーテルの使用は尿路感染を引き起こし、そのため抗生物質が繰り返し使用されてきました。また臨床現場の時間の余裕がないことや、トイレ移動時の転倒が問題になったことで、安易におむつを使用したことにより、尿意を訴えずおむつ内に排尿を続け、トイレへの移動をしなくなり、新たな廃用性の問題を発生してきました。高齢で運動機能障害があれば、排尿を自立するために安全な移乗動作を行う必要があり、理学療法の知識や技術は排尿ケアに不可欠です。高齢者の排尿ケアに対する多職種協働について日本老年泌尿器科学会で討議を重ね、日本創傷･オストミー･失禁管理学会では排尿ケアの専門的なアプローチを検討し排泄ケアの質を高めてきました。

一方で、排尿ケアに必要な下部尿路機能障害の診断や治療は近年めざましく発展しています。2003 年、日本排尿機能学会はわが国での下部尿路症状の実態について住民疫学調査を行い報告しました。下部尿路症状を有する割合が高いことが明らかになり、下部尿路機能障害に対する科学的根拠に基づく各種ガイドラインが次々と発行されてきました。男性・女性の『下部尿路症状診療ガイドライン』『過活動膀胱ガイドライン』『夜間頻尿ガイドライン』があり、その診療と治療の方向性が示されています。

そのようななか、尿道留置カテーテルを抜去したのち、下部尿路症状を有する患者に対して臨床現場でアセスメントを行い、診断と同時に治療・ケア・リハビリテーションをどのように実施すればよいのか詳しく学びたいという意見や、新たな診療報酬に即、実践に役立てられる書籍がほしいという要望などがあり、初版を2017 年に発刊しました。

人が排尿を自立していくためには、下部尿路機能、運動機能、認知機能の維持や自立への意欲を高めるアプローチが必要です。排尿自立を支援するためには、最新の下部尿路症状の診断と治療の知識の習得と、その病態を理解したうえで、具体的なアセスメントや排尿ケアの実践方法を身に付けなければなりません。さらにはベッドサイドでの排泄動作を援助するための理学療法のポイントなど、理解すべき内容も多岐に渡ります。

下部尿路機能障害の治療を専門とする泌尿器科医、運動機能障害へのアプローチを専門とする理学療法士、そして排尿日誌や残尿測定から排尿をアセスメントし、排尿誘導や行動療法をアドバイスできる排尿の専門看護師らが連携し、排尿ケアチームをつくることで、それぞれの専門性を発揮し、病棟看護師を介して患者ケアに役立てられることが、排泄自立に向けた多職種連携であると考えます。本書では最新の用具や機器も紹介しています。資源も十分に活用して、患者の負担の少ない、快適で根拠に基づいたケアの実践方法を網羅した体系的なテキストとなるよう、各職種の専門家にわかりやすく解説していただきました。

急性期から慢性期、病院から在宅、地域の中の施設など、すべての場で排泄ケアは行われています。入院中から排泄の自立を目指すことで、退院後の家族の介護負担が軽減し、在宅療養生活が継続しやすい状況が整います。2021（令和2）年の診療報酬改定時には、「排尿自立支援加算」と「外来排尿自立指導料」が新設され、算定施設が拡大され、入院から外来でも包括的排尿ケアが継続できます。地域包括ケアシステムの構想にあるように、地域での資源を有効活用しながら、できるだけ住み慣れた家で生活することを支援することは、これからの超高齢社会を支える私たち医療職の課題になっています。在宅での療養を継続するための要因の一つに排泄の自立があり、今回の診療報酬改定は地域包括ケアシステムの中の、各施設内で排尿自立を支援するための取り組みが加速されると期待します。排尿自立を支援する知識や技術の習得、提供は、現在推進されている地域包括ケアシステムの中のどの場所においても必要となることでしょう。本書が実用的に役立つことを願っています。

2023年8月

谷口珠実
武田正之