巻頭言
東日本大震災から12年

約10年前，本稿の執筆依頼を受けた際には“大震災から2年以上が経過し…”という件からの文章を記述していた。東日本大震災は2011年3月11日に発生し，今年2023年3月で12年目を迎えた。本震災はM　9.0を観測し，日本観測史上では最大，世界規模でも4番目の地震であった。ちなみに，世界最大級は三陸にも津波をもたらした1960年のチリ地震である。私が前回強調していたのは，東北地方沿岸部の復興は都市部と比較して遅いということであった。応急仮設住宅は入居期間が2年と決められていたが，岩手県で仮設住宅の入居戸数がゼロになったのは2020年で，震災から9年が経過していた。千年以上前の蝦夷征伐から続いている東北地方の負の歴史がこの大震災で改めて浮き彫りになったとする歴史学者がいた。また，“未曾有の大震災で被災した東北の人たちが，取り乱すこともなく，騒動もなく，冷静沈着に，我慢強く，秩序を保ち，そして励まし合い，譲り合い，助け合い，悲しみに耐えて頑張っている姿に，海外メディアから賞賛の声があった。”という報道があったが，日本国内ではどうであっただろう。震災で生じた瓦礫の受け入れ先として手を挙げた自治体は多数あったが，住民に反対されて受け入れを拒否した自治体もあった。また，特に福島県は放射能汚染による風評被害にさらされていて，県産の農産品は安全なものまで不買差別を受け，他県へ避難した家族の子どもが学校では福島から来たというだけで避けられ，いじめに遭ったという報道もあった。

ところで，わが国で新型コロナウィルス感染症が蔓延し始めて間もないころ，医療従事者が子どもを保育所等に預けようとした際に保育所側から“医療従事者は新型コロナウイルス感染リスクが高く，その子どもも感染している恐れがある”などとして預かりを拒否する事例があった。厚生労働省は“医療従事者などは感染防御を十分にしたうえで対策や治療にあたっている。新型コロナウイルス感染症の対策や治療にあたる医療従事者などの子どもに対する偏見や差別は断じて許されない”と強く指摘し，自治体や保育所などの関係者に対しこのような偏見や差別が生じないよう十分配慮することを要請している。また，医療従事者に対して“入店の拒否”“タクシーの乗車拒否”などが生じているとも報道されていた。どこか放射能汚染による風評被害と似通った事例である気がしてならない。

話は戻るが，明治三陸地震（死者・不明者21,959人）から127年，昭和三陸地震（死者・不明者3,064人）から90年，チリ津波（死者・不明者142人）から63年，三陸の人々は行政指導のもと，要所に防波堤を建造し海の近くでの生活を営んでいた。しかし，先の東日本大震災では想定を超える津波が押し寄せたため，防波堤は用をなさなかった。今度はかさ上げが行われているが，違和感を覚えざるをえない。防波堤建造技術が確立する以前には津波被害を経験した当時の大人たちは子孫に向け“此処より下に住むな”という石碑を立てた。東日本大震災の前の大津波は1960年（昭和35年）のチリ津波であり，現在の社会でリーダーシップを執っている50‒60歳代の者は経験していないか記憶には残っていない。チリ津波を実体験したのは，われわれ（小生は現在62歳）の親世代で，現在80‒90歳代の方々である。東日本大震災のときには彼らはおおよそ70歳代であり，チリ津波の経験と日ごろの避難訓練が生かされたと聞く。海岸付近での産業は致し方ないとしても住居や学校，入院設備のある医療施設などは人工的な対策を施したとしても決して海岸付近に建ててはならないと考える。数十年後再び想定以上の津波に襲われたら，大震災を実体験していないわれわれの子孫たちが同じ被害に遭うのではないかと心配でならない。近い将来に起こりうる大震災に備え，これまでの経験と英知を生かし被害を最小限に抑えることを切に願う。

（岩手医科大学教授　鈴木　健二）