巻頭言：麻酔科医の将来を考える

麻酔科学会は，日本では他学会に先行して，いち早く専門医制度を創設した。この制度は日本の麻酔科医の質の向上と担保に大いに貢献した。試験は筆記試験に加えて現地での実技試験も併せて行われた。その後，筆記試験，口頭試験，シミュレーションを用いた実技試験の3種類での試験となった。近年，コロナ禍，受験者数の増加と専門医試験受験時期の前倒しなどがあり，実技試験の合否は所属長の推薦が尊重され，書類審査で判定されている。昨年，会員数約14,000人，専門医数7,000人に至った。

一方，日本において，四半世紀前くらいから高齢者数は増加し，それに伴い手術件数が増加し，しかるべく麻酔科医の需要は増大した。供給は追いつけず，市場原理で麻酔科医の報酬は増大することとなる。診療報酬で決められている麻酔点数を上回って報酬を支払う病院も出てきた。当然，独立した形でフリーターが多数出現した。そのような中，麻酔科学会の役員の先生方は多大なる努力が強いられることになった。厚生労働省，外科学会，日本胸部外科学会，整形外科学会など，他団体などからの風当たりは強く，かなりのひんしゅくを買っていたのは事実である。業を煮やした厚生労働省は，患者の安全性をも危惧し，特定看護師制度の設立と養成促進に加えて，パッケージの“術中麻酔看護師”養成過程を導入するに至った。さらには，法改正により医療従事者による処置拡大を制度化した。加えて，麻酔臨床工学技士が施設認定レベルで誕生している。法改正と医師の働き方改革もあり，麻酔科医支援スタッフの育成を後押ししている。

アメリカの麻酔診療を垣間見ると，手術室の麻酔は麻酔看護師が担当している。医育機関以外の麻酔科医は，麻酔看護師の麻酔導入を手伝い，麻酔患者数に対して少ない麻酔科医数でモニター室にて患者の状態を監視し，必要に応じて麻酔看護師をサポートする体制を取っている。ほかの麻酔科医は，手術室以外の内視鏡室，検査室，産科分娩室，施設によっては集中治療室で働いている。一方，ヨーロッパ，特に北欧では麻酔科医が手術室の麻酔に限らず，集中治療室の担当をし，救急車やドクターヘリコプターで現場に直行し，救命活動を行っている。手術室の麻酔は麻酔科医とともに麻酔看護師が主として担当していた。

日本も徐々に医療体制は変わっていくものと思われる。今は，麻酔科医の需要は絶大であるが，年齢人口のもっとも多い団塊の世代が75歳を超える2030‒40年ころから全国の手術件数はプラトーから減少に転じると考えられる。そのころには，麻酔科医は集中治療，ペインクリニック，救急医療，緩和ケアなど，関連領域での活躍がますます期待されることとなるであろう。手術室の業務は麻酔看護師，麻酔臨床工学技士が麻酔科医の指導を受けつつ，主として担当することとなる。麻酔科医の業務は幅広くなるものと思われる。

ところで，日本麻酔科学会学術集会の一般演題登録数が激減している。2021年700題，2022年500題である。コロナ禍の影響もあるかもしれない。しかしながら，2021年の日本救急医学会の一般演題登録数は1,600題，日本集中治療医学会は1,000題であった。麻酔科学会は質の向上を目指し，倫理規定や投稿規定を厳しくし，質の向上を図った影響もあるかもしれないが，麻酔科医のアカデミックマインド自体が低下しているのではないかと不安を感じることもある。

ポストコロナとなったときに，AI革命による麻酔ロボットの開発，ビッグデータを駆使したデータサイエンスの進歩，麻酔科医の役割の変化など，将来の麻酔科医がどのような状況に突き当たるのか読めないところがある。しかしながら，麻酔科学を基礎として，チーム医療を推進し，周術期管理を充実させ，関連領域でも活躍できる資質を身につける研修を必須とすべきと考える。そのような力が，時代の流れや医療界の変化に追従しうる機動力になるものと思われる。そしてその先には，麻酔科医は急性期医療から慢性期医療を担えるオールマイティな医師となり，誇りと自負をもって活躍できる人材が増えてくるものと期待している。

世界でもっとも多く読まれている「進化論」の著者ダーウィンの言葉，“生き残るのは優秀なものや力の強いものではなく，順応し適合していくものである”は真実であると思う。われわれも時代の流れにしっかりと順応すべく，ポテンシャルを高めていかなくてはならない。

山形大学教授　川前　金幸