巻頭言

性に関するさまざまな要素のいずれかが多数派と異なる人々は性的マイノリティとよばれ，LGBT（レズビアン，ゲイ，バイセクシュアル，トランスジェンダーの頭文字）いう言葉も広く使われている．このような性的マイノリティのなかでも，特に「性同一性障害」に関しては，医療との関連が強く，医療関係者が主導してわが国における各種の課題に取り組んできた側面がある．

1997年ごろから性同一性障害の手術療法が報道などで取り上げられ，2001年秋〜2002年春に放映されたテレビドラマ「3年B組金八先生」で性同一性障害の中学生が登場したことにより，一般にも「性同一性障害」という言葉が知られるようになった．2003年の「性同一性障害の性別の取扱いの特例に関する法律」の成立により，性別適合手術を行った一部の当事者では戸籍の性別変更が可能になった．

2010年，性同一性障害の子どもが心の性で学校へ受け入れられたとの報道が相次ぎ，文部科学省は都道府県教育委員会等に「性同一性障害の児童・生徒に対する教育相談の徹底と本人の心情に配慮した対応を」との事務連絡をした．その後，2014年の性別違和感を持つ子どもの全国調査，2015年の通知「性同一性障害に係る児童生徒に対するきめ細かな対応の実施等について」，2016年の周知資料「性同一性障害や性的指向・性自認に係る，児童生徒に対するきめ細かな対応等の実施について（教職員向け）」へとつながっている．このため学校医，小児科医，スクールカウンセラーなどが対応を求められる機会は増えている．

内閣府が策定している「自殺総合対策大綱」の2012年の改正では，GID（性同一性障害）学会からの要望が反映され，性的マイノリティ当事者への自殺対策が盛り込まれた．これを受けて，各自治体で性的マイノリティのための相談窓口が開設され始めた．性同一性障害に関する相談では，医療に関する内容が大きな比重を占めており，それに応える医療スタッフ，カウンセラー，ソーシャルワーカーなどの人材不足が問題になっている．

2018年，以前から要望の強かった性同一性障害における手術療法の保険適用が実現した．医学的に必要な治療であるとの認識が広がるとともに，医学教育のなかでも採り上げられ，第95回助産師国家試験（2012年），第111回医師国家試験（2017年），第107回看護師国家試験（2018年）など，各種の医療系国家試験でも性同一性障害について出題されている．しかし，一般臨床を行いながら，性同一性障害について学習する機会は限られている．

国会議員が，ある雑誌でLGBT当事者について「彼ら彼女らは子供を作らない，つまり『生産性』がないのです」と主張した．これに対し，「子どもを持つことを希望しない人や，欲しくても持つことができない不妊症，不育症のカップルに対しても『生産性』がないと評価しているのか？」と思った人々は多かったと思われる．しかし，「米国や欧州の生殖医学会は『LGBTの人々を生殖医療の対象から排除すべきではない』としており，実際に子どもを持つLGBT当事者も多いことを知っているのか？」との疑問を持った医療スタッフは少ないのではないだろうか．

LGBT当事者は人口の約8％存在するともされ，どのような診療科においても日常診療のなかですでに出会っているはずである．医療スタッフも適切な情報や知識に触れることが必要な時代である．本企画がその一助となれば幸いである．

中塚幹也

岡山大学大学院保健学研究科，岡山大学ジェンダークリニック，GID（性同一性障害）学会