序─改訂にあたって

本書の初版が2008年に上梓されてから6年の月日が流れました．この間に，発達障害はその対応が，医療のみならず保育や教育においても，そして社会そのものにおいても大きなテーマとなってきました．また法制度や診断基準などを含めた変化もありましたので，部分的ではありますが改訂することといたしました．

法制度の面では見直しが予定されていた発達障害者支援法は理念法であり，まだそのままですが，施策法である障害者自立支援法（2013年度から総合支援法となりました）の中で発達障害は精神障害の一部と位置づけられ，これによって法的にも障害として認められました．このことによって障害者手帳の取得が可能になったほか，障害者雇用なども可能になりました．しかし障害基礎年金の取得においてはまだ地域により格差があります．

診断基準の面では2013年5月にアメリカ精神医学協会（APA）によるDSMが従来のⅣ─TRに変わって5版が発表されました．自閉症のグループは広汎性発達障害（pervasive developmental disorder：PDD）という総称から自閉症スペクトラム障害（autism spectrum disorder：ASD；ただし日本語訳ではdisorderを障害ではなく症と訳するようになったため，それに従えば自閉症スペクトラム症）という総称になり，従来のKanner型の自閉症もAsperger型の自閉症も連続性（スペクトラム）をもつことから一連の疾患と位置づけられました．このためAspergerの表記は消えました．ADHDについては衝動性の診断項目の大幅改定も予測されていましたが実際には小さな変更で，従来の自閉症との併存診断を認めないとする記述はなくなりました．

治療の面ではADHD治療薬がメチルフェニデート（コンサータ®）とアトモキセチン（ストラテラ®）の2種類となり，成人まで使用できることになりました．自閉症についての薬物療法には大きな変化はありませんが，ABA（applied behavior analysis）を始めとする行動介入療法がより広く行われるようになり，SST（social skills training：社会生活訓練）が広まってきた反面，2013年からの通所支援サービスの規制緩和とも相まって，必ずしも質的に高いサービスが提供されているとは限らないという状況にもなっています．

以上のように発達障害をとりまく状況にはこの6年間で変化は見られるものの，発達障害を抱える子どもたちに対しては，将来のQOL（quality of life）を確保するために治療や対応を行うという根本的な面での変化はありません．発達障害を抱えた子どもたちは増加しているといわれていますが，私たちにとっては適切な対応を少しでも多くの子どもたちに届けることに尽きると考えています．

2014年6月

Rabbit Developmental Research
平岩　幹男