序文

昨年11月23日の日本経済新聞朝刊記事を読んで唖然とした。

日本の5大がんの検診受診率を上げるには何が課題なのかというのが記事の表向きの趣旨と読み取れるが，本文を読むと5大がん以外の検診軽視に徹したものとなっている。中で，前立腺がんのPSA検診に対する公的補助がやり玉にあげられている。その根拠もおよそ10年以上前の米国で巻き起こったPSA検診の国家プロジェクトへの否定論に用いられたロジックをそっくりオウム返ししたものとなっている。現在では，その根拠は見直され，PSA検診を否定したために，進行前立腺がんの診断率が上向きに転じ，死亡率さえ増加の兆しを示すようになったというのに。これらの経緯は，本特集に寄稿してくださったエキスパートの方々の記事にまとめられている。

今回，本特集企画における序文に変えて，2012年に当時のJ-CaP研究会副理事長であられた宇佐美道之氏（故）が寄稿されたJ-CaP（http://j-cap.jp）ニュース・レターの文章を紹介したい。

=========================

現役を離れて

宇佐美道之（J-CaP（NPO）副理事長）

現役当時の毎日続いていた緊張感から解き放たれ，時間の流れをゆっくり楽しむ毎日を過ごすようになってしばらく時が過ぎました。

新聞紙上では，暗いニュースが続いていますが，最近，私が尊敬しておりました米長永世棋聖が急逝されたと報道されました。69歳でこの11月末までご活躍されておられたにもかかわらず前立腺がんで亡くなられたということに愕然といたしました。闘病中「ふり返っても仕方ない。

人生全て感謝。」という意の御言葉があったと知りました。泌尿器科医であった私にはとても辛く響きました。進行癌の状態で発見されたと思われるからです。

現役当時，多くの方を早期診断し早期治療をさせていただいた一方，PSA検査を初めて受けられて異常高値で私のところへ来られ，その後の検査でリンパ節や骨へすでに転移してしまっている進行癌と診断し，患者さんとそのご家族に病状と予後を説明しなければならない辛さをどれ程経験してきたかを思い出します。PSA検査をもっと以前に，もっと広く受けられる社会環境を構築してこなかった泌尿器科医の努力不足ですと，患者さんの状況によっては思わず謝った方も何人かおられます。疫学の観点からはPSA検査を集団検診に取り入れる意義は低いという意見があり，泌尿器科学会と紛糾しております。しかし現場の目からしますとPSA検査を何らかの機会にもっと早く受けていてくださったら，根治まで持っていけた患者さんのグループは確実に存在すると断言します。

=========================

宇佐美先生と同様の経験は，私自身も含めほとんどの泌尿器科専門医であれば，経験している事実である。

近年の報道で，前立腺がんの5年生存率が90％を越えていることを短絡的にとらえ，前立腺がんは予後の非常に良いがんであり，過剰診断・過剰治療が大きな問題との安易な考えが，前立腺がんの専門家である泌尿器科医の関与しないところで，流布しているようでならない。

このような状況は，PSA検診，あるいはPSA検査を容易にできる環境下での話であり，宇佐美氏の文章のようにPSA検査なしでは，早期がんとして前立腺がんを診断するのは不可能に近いという事実を医療関係者のみならず，すべての人がしっかりと認識すべきなのである。PSA検査が確立する以前の世界の状況や現在でもPSA検査が確立してない中低所得の国々の現状をかんがみれば異論をはさむ余地はない。日本をはじめ多くの医療先進国では，すでに，PSA検査によって発見された早期前立腺がんの治療ガイドラインは確立しており，早期がんに対する治療が適切に行われている。

PSA検診による前立腺がん発見率は他の5大がんの検診効率より10倍程度高率であり検査のコストも軽微である。前立腺がんの病期別治療法を理解しないと，治療コストや侵襲性の多寡に関する考察が支離滅裂になってしまい，あたかも高齢者の前立腺がんを早期に診断することが医療経済上問題とのロジックに走りかねない。

本当は，PSA検査という安くて効率の良い検査法で早期がんのうちに診断し，対処することが大切なのに！　PSA検査をせずに進行した段階で診断した場合，たとえ高齢者であろうとも治療は不可欠であり，そのコストは早期がんに対する治療コストをはるかに凌駕することになる。

現在欧米では，HNPCに対して高価な新薬が，治療の第一選択肢として推奨される流れが止まりません。

東京大学大学院情報学環・学際情報学府総合癌研究国際戦略推進寄付講座
　特任教授
赤座　英之