序文

子宮頸癌は年々罹患率が減少していたが，性活動性の変化に伴う若年層へのHPV感染の広がりの影響で2000年頃より若年者を中心に増加してきている．子宮頸癌罹患が若年者に増えていることに加え，近年の晩婚化により，多くの女性は子30歳を越えてから第1子を出産するが，これは子宮頸癌の好発年齢と重なってくる．若い女性の子宮頸がん検診受診率は低く，妊娠して産婦人科を受診し，初めて子宮がん検診を受けて子宮頸癌と診断され紹介されてくる患者を診ることがある．妊娠時に発見される固形腫瘍として，最も頻度が高いのは欧米では乳癌であるが，本邦では子宮頸癌である．

妊娠中に子宮頸部浸潤癌が発見された時の対応として胎児の子宮外生存が可能な時期に診断された場合は，直ちに帝王切開で胎児を摘出後に頸癌の根治治療を行う．しかし胎児の子宮外生存が不可能な時期に診断された場合は妊娠を継続しないで癌に対する根治治療を行うのが原則である．しかし中には妊娠継続を強く希望する患者や家族もあり，病状と患者および家族の意向に応じた治療が必要となるが，治療法の選択に難渋する．生児を得ることを強く希望する患者に対しては，?十分な経過観察を行いながら胎児が成熟するまで待機する待機療法，?妊娠中に子宮頸部を根治的に摘出し妊娠を継続する手術療法，?妊娠中に化学療法を行い胎児が成熟してから児を娩出後根治的治療を行うNAC療法，の3つが考えられる．欧米では妊娠中に子宮頸癌と診断される平均週数は18〜20週であるが，日本では妊娠とわかるとすぐに産婦人科を受診する女性が多いので，子宮頸癌と診断される週数は欧米よりおおむね1〜2カ月早く，このような妊娠初期に浸潤癌と診断された症例に対しては待機療法を提示し難い．また，産婦人科の日常診療の中で妊婦の子宮頸癌に遭遇することはそれほど多くなく，正確に診断し患者に最善の治療を提供できる医師は限られると思われる．

この「妊娠合併子宮頸癌診療マニュアル」では，本邦における子宮頸癌の動向とHPVワクチンの現状，妊娠中の子宮頸癌の疫学，妊娠中の細胞診・コルポスコピー・病理組織診断の留意点，MRIおよびPET-MRIによる画像診断について解説し，治療については，妊娠中の子宮頸癌に対する根治術として広汎子宮頸部摘出術の麻酔，手技，周産期管理についてまとめ，さらに2012年から2017年を調査対象期間とした「妊娠に合併した子宮頸癌の全国実態調査」の結果を示した．HPVワクチンの普及により本邦でも四半世紀先には妊娠中に子宮頸癌を発症する女性は激減すると思われるが，それまでは妊娠を契機に子宮頸癌を指摘され，何とか子供を産みたいと受診する女性を診る機会があると思われる．この本がそのような時の診療の一助になれば幸いである．

この本の企画・校正にご尽力くださいました新潟大学医学部産科婦人科学教授の吉原弘祐先生ならびに中外医学社の上岡様，歌川様に感謝申し上げます．

2024年　夏

榎本隆之