日本における緩和ケアは「がん」を中心に発展し，がん以外の疾患における緩和ケアの対応が非常に立ち遅れている状況にある．すでに2002年にはWHO は「緩和ケアとは，生命を脅かす疾患による問題に直面している患者とその家族に対して，痛みやその他の身体的問題， 心理社会的問題，スピリチュアルな問題を早期に発見し，的確なアセスメントと対処（治療・処置）を行うことによって， 苦しみを予防し，和らげることで，クオリティ・オブ・ライフを改善するアプローチである．（日本ホスピス緩和ケア協会訳）」と定義しており，がんでなくとも全ての死に直面した疾患が病初期から対象であること，疼痛のみでなくあらゆる苦痛の緩和を対象としQOLの向上が目的であることを明確にした．

実際に世界保健機関（WHO）と世界緩和ケア連合（WPCA）が共同で発表した"Global Atlas of Palliative Care at the End of Life 2014"によると，終末期に緩和ケアを必要とする成人（15歳以上）において主要12疾患に占めるがんの割合は34. 01％であり，全米ホスピス・緩和ケア協会（NHPCO）による2013年の集計（NHPCOs Facts and Figures Hospice Care in America 2014 Edition）でも，ホスピスケア受療者のうちがん患者は36. 5％で60％以上は非がん疾患が対象となっている．中でも脳卒中を含む循環器疾患，認知症，呼吸器疾患の割合が多く，神経疾患も多いことがわかる．また，数は少ないながら神経難病においても様々な苦痛症状をきたすため，治癒は望めなくとも，少しでもQOLの向上をめざして行う治療およびケアは緩和医療・緩和ケアと捉えることができる．

このように非がんの緩和ケアが非常に立ち遅れている現状を改善するためには，日本語で書かれた教科書が必要と考え，本書に取り組むことになった．すでに「心不全の緩和ケア」が2015年に南山堂から発刊となっており，「非がん性呼吸器疾患の緩和ケア（2017年）」，「認知症の緩和ケア（2019年）」が続いている．

神経疾患は特に身体障害をきたすことが多いため，多職種がかかわることでQOL の向上を目指すことができる．そのため本書はそれぞれの項目に深くかかわる各職種の視点から記載することを試みた．他の職種がどのような視点で対応しているのか，職種間で共有できるように配慮した．チーム医療の実践に生かしてもらえれば幸いである．また，重複を避けるために職種と症候，疾患を表として構成したことも本書の特徴である．

複雑な構成にご協力いただいた各執筆者の方々，多大な労力を割いていただいた南山堂編集部諸氏にこの場を借りて深謝いたします．

2019年6月

荻野 美恵子