序文

わが国の医療制度は，医療費増大とそれに見合う負担の増大に国民の合意は得られず，制度疲労が顕著となってきた．そのため，医療費全体が経済と両立・持続可能な制度へと再設計することが迫られている．そこで，高度経済成長時代を支えてきた団塊の世代（800万人）が75歳以上となる2025年を目安として，高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援を目的とし，可能な限り住み慣れた地域で，自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるような地域の包括的な支援・サービス提供体制（地域包括ケアシステム）へ移行しようとしている．これを「治す医療」から「治し支える医療」への転換ともいう．一方，人口の高齢化に伴って悪性腫瘍の患者数の増加が想定されているが，国立社会保障・人口問題研究所の将来人口推計および患者調査によれば，今後大幅に入院患者数が増加するのは，肺炎，心疾患，脳血管障害であり，悪性腫瘍の患者はそれほどには増えないことが示されている（厚生労働省中央社会保険医療協議会資料：入院医療その2，平成29年3月15日）．これら医療システムの改革や入院患者の変化に対応するためには，入院医療の構造を大きく変更していかなければならなく，医療機関における病床の機能的再編（高度急性期，急性期，回復期，長期療養，介護施設，居住系，在宅など）が必要となる．この医療機関の再編成には，機能的に分化した医療施設（在宅を含む）間での患者情報の共有化の推進が大きな課題となる．

薬剤師がこれまで通りに調剤業務に大半の時間を費やし，患者の臨床的アウトカムの向上に寄与することが証明できなかったらどうなるであろうか？　産業技術の革新は目を見張るものがあり，調剤業務にもこの四半世紀で随分と新しい機器が導入された．海外に目を向けると，米国では院外処方せんに対応するベンダーマシンがすでに実用化されつつある．現実的ではないと反論されるかもしれないが，諸外国より調剤機器技術が進んでいるわが国では，法的な状況さえ整えば「無人調剤機」の実用化には技術的な課題は少ないであろう．すなわち，われわれ薬剤師の業務が「患者」および「生活者」中心に向かわなければ，近未来的には薬剤師の仕事の多くは「マシン」あるいは「テクニシャン」に置き換わってしまう．薬剤師は「今」，どう変わるべきであろうか？　言うまでもなく，「対物業務」から「対人業務」への変換が必要である．

薬剤師の業務は，「調剤行為を含む医薬品を供給する専門職」から，「患者のさまざまな病態における医薬品の使用を包括的に管理し，薬物療法の安全性・有効性を保障する専門職」へと変貌しつつある．これは，前述の「対物業務」から「対人業務」への転換と等しい．しかし，この地位を確立するためには，薬剤師の介入によって医療の質が向上するというエビデンスを導き出すことが肝要である．つまり，病院内にあっては病棟薬剤業務の実施によって，薬物療法の安全性，副作用の早期発見・早期対処，さらにはより効果的な薬物療法につながっているような業務展開とエビデンスを提示する必要がある．この役割は，保険薬局薬剤師においても同様である．地域包括ケアシステムの構築に関連して，厚生労働省は『患者のための薬局ビジョン』（2015年10月）で，保険薬局薬剤師に対して，調剤という「対物業務」から患者への服薬指導などの「対人業務」への変換を求めている．そのため，医療機関との合意のもとで情報共有を積極的に行うことも求めている．また，調剤医療費などが全医療費の中でも大きなものになってきている状況で，患者・国民に負担を求めるには，保険調剤業務の必要性，価値およびコストに関するデータやエビデンスも求められている．例えば，保険（院外）調剤の方が，院内調剤に比べて，薬物療法の服薬遵守率や安全性の向上に寄与しているというエビデンスを示すことである．さらに，社会の健康に対するニーズから，保険薬局薬剤師にあっては住民の健康相談者あるいは管理者的な側面（健康サポート）が求められる．プライマリケア，セルフメディケーションおよび在宅（居宅）医療への積極的な関与も求められる．

では，今後大きく変わろうとする医療体制の中での薬剤師の役割はどうあるべきで，何を具体的に行えばよいであろうか？　求められる今後の医療には，患者あるいは生活者の自立とQOL 向上へ向けたさまざまな取り組みが必要であり，それには多職種の連携（チーム医療）が必要である．つまり，薬剤師にあってはチーム医療の中で薬学的な介入を行うことによって医療の質の向上が計られることが重要である．医療機関の機能が再編されていく中で，それぞれの薬剤師が連携する相手も異なってくる．同一施設内での多職種，他の医療機関（薬剤師），保険薬局（かかりつけ薬局，健康サポート薬局），介護施設（介護職員），患者家族......と多岐にわたる．しかし，最も基本的なことはこれらチームを担う人たちといかに患者情報を共有していくかであり，そのためのツールが必要である．例えば，がん治療は外来治療にシフトし，分子標的薬などの経口抗がん薬が増加しており，患者の服薬状況の把握や副作用が発現した場合の対応など，病院スタッフが対処しにくい場面が増えている．このような場合，保険薬局薬剤師が積極的に関与することによって，化学療法の有効性と安全性が担保できる．つまり，保険薬局薬剤師がチーム医療の一員として期待される．しかし，チーム医療を行うには「患者情報の共有」が必要で，病院内における情報共有の媒体はカルテであるが，外来患者を対象とした場合は有効な情報共有の媒体が必要となる．このような外来患者の情報を共有できる媒体には，お薬手帳，双方向のトレーシングレポートとそれらを結びつける疑義照会簡素化のプロトコルなどが考えられる．しかし考えてみれば，最も効率かつ効果的な情報共有の媒体は処方せんであり，記載できる内容は限定されるが，情報は100％共有できる．

本書では，この医療と介護の一体改革に活躍する「近未来の薬剤師」を見据えて，薬剤師が有効利用すべきツール，4 つのエレメント①検査値，②トレーシングレポート，③疑義照会簡素化のプロトコル，④分割調剤について実例を交えてわかりやすく解説する．

2020年1月

松原 和夫