このたび，腫瘍病理鑑別診断アトラスシリーズの一環として，「腎癌」が選ばれた．本書名は「腎癌」ではあるが，腎癌取扱い規約が「取扱う」対象である「腎実質上皮性腫瘍」にとどまらず，非上皮性腫瘍，混合性腫瘍，小児腫瘍を併せて掲載する．編集にあたっては，各症例を経験し，発表された先生方，特に若手を中心に執筆をお願いした．

2011年に腎癌取扱い規約（第4版）が出版された．第3版の出版は1999年であり，12年ぶりの改訂である．今回の改訂では2004年のWHO分類に準拠して組織型分類項目が設けられた．新たにXp11.2転座型腎細胞癌，粘液管状紡錘細胞癌が加わり，顆粒細胞癌が抹消された．

こうした組織型の細分化は，淡明細胞癌における癌抑制遺伝子であるvon Hippel︲Lindau病遺伝子，家族性乳頭状腎細胞癌における責任遺伝子であるc︲metやfumarate hydratase遺伝子の同定に裏づけられたものである．最近では嫌色素性腎細胞癌，オンコサイトーマを好発するBirt︲Hogg︲Dubé症候群の責任遺伝子FCLNもクローニングされている．腎細胞癌の範疇にとどまらず，腎芽腫抑制遺伝子WT1，結節性硬化症責任遺伝子で，血管筋脂肪腫，類上皮性血管筋脂肪腫の発生に関わるTSC1，TSC2遺伝子も同定されている．各腫瘍の責任遺伝子が同定され，コードする蛋白の機能が知られるようになったことから，腎腫瘍の治療に分子標的治療が導入されるようになった．淡明細胞型腎細胞癌をはじめとする腎細胞癌切除不能例や転移例で血管内皮成長因子（VEGF）とその受容体を標的とした分子標的治療が導入されてから数年が経つ．いまだに各症例での奏効性を予想することは困難であるが，免疫療法との組み合わせや薬剤の変更を行う，または術前にmass reductionさせ，切除可能な状態にしえたなどの報告がみられる．放射線画像のみならず病理組織所見に基づいた効果判定が求められる機会も多くなるであろう．さらに，こうした動向と相まって，術前の正確な組織型診断が求められ，放射線画像診断や，切除不能例の針生検による診断の需要が高まると思われる．

以上を踏まえ，本書ではWHO分類2004や腎癌取扱い規約を包含し，腎に発生する腫瘍を対象とした．まず第1部（検鏡前の確認事項）で，腎腫瘍（特に腎実質上皮性腫瘍）の分類の歴史，検体の取扱いに加え，診断に有用な免疫組織化学染色を総論的に概説した．また，分類の変遷の起動力となってきた分子生物学的知見を概説した．第2部（組織型と診断の実際）では腎上皮性腫瘍，非上皮性および混合性腫瘍，小児腫瘍に分け，各組織型の肉眼，病理組織像などを概説した．非上皮性腫瘍には血管肉腫，骨肉腫，滑膜肉腫，孤在性線維性腫瘍，末梢性神経外胚葉腫瘍といった骨軟部腫瘍としてみられることのほうが多いものがWHO分類に盛り込まれている．これらについては本シリーズの他書を参照いただくこととして，血管筋脂肪腫，類上皮性血管筋脂肪腫，傍糸球体細胞腫瘍といった腎に固有のものに限定して掲載した．第3部（鑑別ポイント）では，日常の診断で鑑別に苦慮する組織型の診断のポイントを紹介した．第2部で割愛した腫瘍の中で，鑑別候補として問題になってくる腫瘍（滑膜肉腫など）はここに取り上げた．第4部（臨床との連携）では，疫学，診断（画像），治療（分子標的治療を含む）を第一線の臨床の先生方にご執筆いただいた．

本書が腎腫瘍の日常病理診断にあたっての座右の書となることを祈念している．

平成25年11月

長嶋 洋治
黒田 直人
松嵜 理