監修者のことば

わが国は、4人に1人は65歳以上という超高齢社会を迎えています。社会の高齢化は、誰が、どのように、どこで高齢者を支えていくのかといった社会・経済的問題をもたらしますので、わが国がどのようにこの問題を解決していくのか、世界が注目しています。

また、社会の高齢化は医療の面では、認知症、生活習慣病、骨・関節疾患といった慢性疾患の増加をもたらしますので、急性期疾患への対処を中心とした"治す医療"から、慢性疾患への対処を中心とした"治し支える医療"へといった医療のパラダイムの変更が必要となってきます。"治し支える医療"といった考え方が必要な疾患の代表的なものは認知症です。わが国の認知症患者は2012年段階で約460万人と言われていましたが、2025年には700万人を超え、65歳以上の5人にひとりは認知症という時代を迎えると予想されています。

認知症のケアに関する経験の集積や研究の進歩は目覚ましいものがあり、穏やかな生活を送っておられる認知症の方が多くなっています。一方で、残念なことに、いまだに認知症があるというだけで受診を断られたり、入院してもすぐに退院させられたといった方もおられます。

東京都健康長寿医療センターは、昭和47年に設立されて以来45年間にわたって、認知症の方の介護施設あるいは急性期病院でのケアのあり方を研究所と病院が一体となって研究し、経験を積んでまいりました。現在、当センターは、地域のなかで、高齢者への急性期医療を分担しています。当センターの入院患者の約30％は認知症を合併されていますが、認知症であるが故に急性期医療に支障がでるということはありませんし、平均在院日数も12日前後で推移しています。また、認知症を合併した高齢者の急性期医療につきものとされる拘束も、短時間の拘束を除き、ほとんど必要がなくなっています。

このように認知症患者が、穏やかに、難なく妥当な急性期医療が受けられるということの裏には、当センターの看護師、医師、その他の職種のスタッフの認知症ケア能力が極めて高いということがあげられます。

本書は、「在宅ケア・介護施設・療養型病院編」ですが、姉妹書である「急性期病院編」とともに、それぞれの場での認知症のケアに活かしていただくことを目的に、東京都健康長寿医療センターでの研究や経験で得たエッセンスを中心にまとめたものです。本書、および姉妹書である「急性期病院編」を活用することにより、いままで"面倒"と感じていた認知症ケアが"やりがいのあるケア"に変わることと思います。

本書および姉妹書である「急性期病院編」が、多くの心ある人に活用され、認知症の方がより良いケア、より良い医療を受けられることを心より願っています。

最後になりますが、本書の制作にあたり編集に多大な労力を割いていただいた東京都健康長寿医療センター研究所・伊東美緒研究員、そして多忙ななか、すばらしい原稿を執筆していただいたセンター職員の方々、他施設・他機関の方々、またインターメディカの方々にあらためて深謝申し上げます。

2017年7月

地方独立行政法人

東京都健康長寿医療センター 理事長

井藤英喜