序

2020年4月に適用された理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正では，その改正趣旨において，「高齢化の進展に伴う医療需要の増大や地域包括ケアシステムの構築等により，理学療法士及び作業療法士に求められる役割や知識等が大きく変化してきており…（以下略）」とされ，新たに地域理学療法が臨床実習として必修化されることになった．しかし，実習指導者が地域の理学療法についてどのように教育すべきかは定まっておらず，また現時点では地域の実習に応える書籍もほとんどない状況にある．

一方，日本理学療法士協会は2014年に学会を分科学会化し，生活環境支援系としてまとまっていた領域が分けられ，日本予防理学療法学会，日本支援工学理学療法学会とともに日本地域理学療法学会が誕生することとなった．2021年度から一般社団法人化して新たな学会としてスタートをしたが，その直前の2020年度には9,000名を越える会員が登録されていた．

このように，地域を舞台に理学療法を提供する理学療法士が着実に増える一方で，これまでの地域理学療法は主に実践主導であり，その定義は明確であるとは言い難かった．そのため，日本地域理学療法学会の学術大会では第1回目から一貫して「地域理学療法学の構築に向けて」というテーマで開催されてきた．そのなかで，曖昧であった地域理学療法学の定義がまとめられ，2019年の学術大会で公開されるに至った．

この定義を機に，地域理学療法学の共通認識を醸成させ，実習指導に役立ち，また臨床書として応え得る書籍が企画されることとなった．本書では，旧学会の運営幹事の先生方を中心に，現在の地域理学療法の観点から系統的にまとめたつもりである．また，実践を基盤とした理学療法から学問体系を構築していくという学会主旨を明確にする意味もあり，書名に「ビルドアップ」という表現を入れることとした．現時点では，エビデンス部分が介護予防など高齢者に偏っていることは否めないが，これは地域で必要とされる理学療法の多様さと学問として蓄積されにくい領域であったことが関係している．今後，社会における対応の必要度から，学会活動などでも量的にも質的にも，その検討が活発に行われる領域となっていくことが期待される．

理学療法はその特徴として，対象者個人に直接介入することが多いが，地域で求められる取り組みは，それだけにとどまらない．本書の第4章では，理学療法士が得意とする個別・直接介入を後にして，あえて集団・間接支援から構成した．今後の地域理学療法の発展には，介護予防や市町村総合事業などとともに，小児領域や障害者領域，難病や終末期などの理学療法効果の検証も欠かせないものである．

本書発行の第一の目的は，地域理学療法マインドを共有し，実践としての地域理学療法をビルドアップすることにある．地域で活動する理学療法士諸氏の多くの積み重ねによって，本領域がさらに発展していくことを切に願うものである．

2021年6月

隆島研吾，田中康之