巻頭言

われわれ産科医は，内科や耳鼻科，心療内科などにかかった患者から「妊婦さんや母乳をあげているお母さんは，診ません」といわれたり，「お薬を出していいのかわからないのでほかに行ってください」などといわれた話をよく耳にします．確かに忙しい臨床現場において胎児への影響や母乳への薬剤の移行など余計な注意を払わねばならず，その影響についても話をしたり質問を受けたり，余計に時間がかかることは事実です．しかし，妊産褥婦の特徴を知り，その管理や薬剤の注意点を知ってしまうと通常と変わりなく診療できることがわかります．また，薬剤の影響がわからない場合でも，薬剤情報の調べ方がわかり，産科医と情報を共有すると連携しながら診療が可能です．

妊婦は一般にインフルエンザなど感染症に弱く，重症化しやすいためその予防や早期治療が重要です．地域での対応，産科医との連携がスムーズであれば母児にとっても安心で，心強いと思います．初婚年齢がこの20 年間で5 歳遅くなり，30 歳になろうとしています．その結果，平均初産年齢も上昇し，30 代半ばにまでなろうとしています．また，生殖補助医療（assisted reproductive technology：ART）の進歩に伴い，40 歳以降の妊娠・分娩もみられ，egg donation でのIVF-ET では閉経後の50 歳以降での分娩も毎年数十例報告されています．その結果，高血圧，糖尿病，悪性腫瘍，心身症などの合併したハイリスク妊娠が増加し，帝王切開率も上昇しています．妊娠前からのコントロールと妊娠後の薬剤の選択・管理，治療が大きな問題となっています．

新生児医療の観点からは，児の成育限界は現在，妊娠22 週にまで下がり，かつては妊娠禁忌の疾患であってもリスクを理解し，妊婦や家族の同意があれば継続することもあります．妊娠28 週以下であっても後遺症もなくintact survival となることも普通になってきています．このため重い合併症を持つ夫婦であっても強い妊娠・分娩の希望があれば，できるだけ応えてあげたいのが周産期現場での思いですが，リスクを十分理解した家族と産科医，小児科医，内科医など担当医チームがいろいろな局面で話し合い，そのつど方針を立て，選択・決定していくことが重要です．

このような周産期現場で内科疾患を持つ妊産褥婦の管理，注意点につき専門家に原稿を依頼しました．地域医療連携が進み，母児が安心して各診療科にかかれるよう，また，合併症を持つ妊産褥婦が安心して治療に専念し，かつ安心して妊娠・分娩に臨めるようになれば幸いです．

順天堂大学産婦人科学講座
竹田 省