巻頭言

医学や公衆衛生の発展は，人類にこれまで経験したことのない高齢化社会をもたらした．そのため既存のシステムでは対応できない状況が数多く発生してきている．日本は2005 年より全体としては人口減少に転じたが，65 歳以上の人口は2040 年頃まで増加することが推定され，そのうち75 歳以上の後期高齢者は2050 年頃まで引き続き増加傾向が続くと推定されている．このような劇的な人口構造の変化を見据えて，国は「病院完結型（治す医療）」から「地域完結型（治し・支える医療）」へと大きく舵を切った．

「治し・支える医療」はまさに，リハビリテーション医学のコンセプトと大きくオーバーラップし，そこにリハビリテーション医療は不可欠な存在である．そこではまた，介護ということも重要になってくる．1997 年に制定された介護保険法に基づき，2000 年から介護保険制度がスタートした．それまでの日本の公的介護制度は，老人福祉法による福祉の措置として，やむを得ない事由による行政措置の範疇に留まっていたが，これを国民全員がいつか辿る道として介護を位置付けたのは大きな転換点である．さまざまな介護保険施設が全国に造られ，その約半分にリハビリテーション専門職が常勤として勤務している．

介護保険適用対象となる介護サービスについて厚生労働省が定めた報酬が介護報酬であり，財源は公費である．これまでこの介護報酬額は施設基準や入所者介護認定等に対して決められていて，介護の内容そのものに対して支払われてきたわけではない．極端に言うと外見さえ整えれば，どのようなサービスを提供しようとも報酬は同じという時代が20 年以上続いてきたのである．その中で，小規模デイサービスの供給過剰や，特別養護老人ホームの著しい供給不足等さまざまなアンバランスが生じてきた．

この大きな要因として，医療と比べて介護は内容の定量化およびそのアウトカムの定量化が極めて困難なことがある．そこで厚労省は2021 年度から，利用者の状態やサービスの内容，リハビリテーションの状況等の情報を幅広く集める「LIFE（Long-term care Informationsystem For Evidence）」を実装し，介護内容とそのアウトカムを科学的に定量化し評価するという世界で初めての試みに踏み出した．このように目まぐるしく変化する高齢者のリハビリテーション医療を取り巻く社会環境の変化のなかで，高齢者のリハビリテーション医学の学術的側面も大きく進歩してきた．本特集では，高齢者のリハビリテーション医学・医療の最新の知見をさまざまな側面から概説し，超高齢社会におけるリハビリテーション診療の羅針盤となるように企画した．

（編者：海老原 覚）