序文

持続可能な開発目標（SDGs）は，2015 年に国連で採択された「誰一人取り残さない」「持続可能な世界」を実現するための目標であり，具体的な17の目標が掲げられている．栄養・食は，これらのほぼすべての目標に関連している．こうした関連性の強さから，SDGs達成に向けて国連が重視する6つのポイントの一つに，「持続可能な食料システムと健康的な栄養パターンの構築」があげられている．

地球全体の現状は，世界の人口増加による必要な食料の量的増加，動物性食品摂取への質的変化の一方，気候変動による食料生産に適した耕地・水資源・漁業資源の変動，家畜の飼育にかかるエネルギーコスト，温室効果ガスの排出等の問題がある．同時に，貧困や不平等，平和と公正による食料分配の問題がある．これらの問題の結果としてのフードセキュリティの低下と飢餓がある．日本の国内でも，少子高齢化の中で，食事に起因する生活習慣病，低栄養と過栄養の「栄養不良の二重負荷」，社会経済的格差の食事への影響，食料輸入が多く低い自給率，過剰な加工食品，食品ロス等の問題がある．地球上のすべての人が，十分で栄養価が高い食事を食べられる持続可能なフードシステムが求められている．

こうした問題を受けて，とくに2019年は，「健康的な食事」と「持続的な環境」との相互作用や両方に寄与する食事のあり方について，国際的に一連の提言が出された．気候変動に関する政府間パネル（IPCC）特別報告書では，栄養・食生活と気候変動の相互作用に関して，気候変動は①食料の栄養価の減少や，食料価格の高騰と栄養格差の拡大をもたらす可能性，②一方で，栄養状態の改善を目的とした公衆衛生政策は，食品の需要に影響を与え，温室効果ガス排出削減等に寄与する可能性が指摘された．Eat-Lancet Commissionの報告書では“Planetary Healthy Diet”が提唱され，FAO・WHOは「持続可能で健康的な食事に関する指針」“Sustainable Healthy Diet”を提示した．

いまや，地球上の共通の課題の解決なしに，日本社会や私たちの生活も保障されない．日本の栄養対策は，これまで国内の栄養改善に貢献してきた．今後は世界にも目を向け，持続可能な世界に貢献することが求められている．今回の特集では，栄養学関係者だけでなく，多様な分野の研究者に執筆をお願いしている．「持続可能な世界のための栄養」という考え方を，ご自身の仕事の方向性の羅針盤にしていただき，具体的に何ができるか執筆者の原稿からヒントを得ていただければありがたい．

2022年5月

神奈川県立保健福祉大学　中村丁次
新潟県立大学　村山伸子