死体に対して放射線を利用した診断技術の確立はそう新しいことではない。1890年代半ばのレントゲンによるエックス線発見の10年後に，ウサギの体内に残された銃弾の証明と死因判断に用いられたが，これがエックス線の最初の法医学への応用として知られている。その翌年には，診断に使用された体内銃弾の写真が法廷において殺人未遂事件の証拠として採用されたという。その後，数多くの経験と研究が積み重ねられ，"forensic radiology"として独立した学問が発展していったのは周知の通りである。さて，わが国において，この学問分野にCTが"入り込んだ"のは，およそ2000年代半ば頃ではなかっただろうか。作家で医師の海堂尊氏が，その処女作で放射線画像が事件の謎解きの鍵になるミステリー小説を世に出し，大いに話題となった頃である。あれからほぼ15年経ち，大学のAiセンターや附属病院，法医学教室から市中の警察医クリニックに至るまで，多くの医療機関で死後CT撮影が行われている。しかし，当然のことながら，死後CTの撮影と読影には，死体特有の変化をどう解釈するか，そもそも読影ポイントをどう絞り込むかという難点がある。この解答は実務のなかでしか得ることができず，しかもその結果（解剖所見）がわからなければ，スキルの向上にもつながらない。そこで次善の策としてガイドラインが必要なわけである。

本書は5年前に日本医学放射線学会・厚生労働科学研究班により編集された「死後読影ガイドライン」の改訂版である。この間の経験の蓄積が，初版で33であったCQ（clinicalquestion）が，改訂版では47に増えた結果に現れている。臨床の先生にはなじみの薄い法医学用語に関しては，できるだけわかりやすい解説をつけ，法医学の知識がなくても十分，理解できるよう配慮した。前回同様，改定時に議論されたのが，それぞれの項目の"推奨グレード"である。結果的に初版同様C1（有用である）やC2（慎重な評価が必要である）が大半となっている。私個人としては，低体温診断など，いくつかはB（非常に有用である）でもよいと考えるが，引用文献の多さでおわかりのように，それだけ厳密，かつ慎重な判断の上での評価結果であるということをご理解いただきたい。実際に何例か死後画像診断を経験すれば，それが解剖に100％代わる万能薬ではないことは理解できるだろう。一方で，画像を用いることで，解剖だけでは不十分な，あるいは到達することができない結論をくだせたことも，私自身，数多く経験している。遺憾ながら，捜査関係者のなかには死後画像さえ撮影できれば，そこに外傷がなければ，死因がわからずともそれでよし，という考えをもつお方が少なからずおられるようである。しかし，それはわが国が推進している死因究明の精神から外れるものであり，forensic radiologyが目指すべきものでもない。死後画像診断と剖検診断とが補完し合い，精度の高い死因診断につなげることが求められているのである。そしてこのガイドラインが両者の橋渡しの役目を担うものと期待する。

東北大学大学院 医学系研究科 法医学分野
舟山 眞人