日本小児アレルギー学会では、食物アレルギーに関する一般向けの啓発書を繰り返し発行してきました。『保護者ならびにコ・メディカルのための食物アレルギーハンドブック』（2006年）、『食物アレルギーハンドブック2014—子どもの食に関わる方々へ—』（2014年）と続き、このたび本書『食物アレルギーハンドブック2018』を作成・発表する運びとなりました。

本書は、2016年に医療者向けに発行した『食物アレルギー診療ガイドライン2016』の内容に準拠していますが、一部はその後2年間に得られた診療の発展も反映しています。食物アレルギーの診療は、過去の「原因食物を除去して、安全な生活管理をする」という基本姿勢から、「正しい診断に基づく必要最小限の原因食物を除去する」に移ってきました。さらに、その方針をもう少し積極的に「食べられる範囲を見極めて食べる」と表現することも増え、食物アレルギーを「治療する」といえる時代に入りつつあります。

この進歩を支えているのは、「食物経口負荷試験」を行って、食物アレルギーの重症度や、安全に食べられる範囲を診断できる医療機関が増えてきたことです。そして、世界各国で計画的なアレルゲン摂取により耐性化を目指す「経口免疫療法」の研究が行われ、安全を担保できる範囲内でアレルゲンを「食べる」ことが、食物アレルギーを克服する力になることがわかってきました。

もう一つの大きな発想の転換は、食物アレルギーの「予防」に関する問題にあります。アレルギーを起こす食物は、湿疹のある皮膚や粘膜から体内に入ってくることも明らかとなり、乳児湿疹をしっかり治すことが食物アレルギーの予防に有効であることが期待されています。さらに、アレルゲンになりやすい鶏卵などを乳児期の早い時期から食べ始めることが、むしろアレルギーの発症を減らすこともわかってきました。

しかし、アレルゲンを摂取することは、症状を誘発するリスクと常に背中合わせにあります。決して自己判断せず、具体的な食事指導を受けられる医療機関を受診して、食物アレルギーの治療に取り組んでいくことをお勧めします。

本書は、食物アレルギーをもつ子どもの養育者をはじめとして、看護師・栄養士・保健師といったメディカルスタッフ、保育・教育関係者、飲食店や食品産業、行政の関係者など、子どもの「食」に関わるすべての方を対象としています。書かれている内容は、食物アレルギーの診療・研究の最先端に立つ専門医が協議を重ねて確認し、現在の日本における標準的な考え方をお伝えするものです。できるだけ平易でわかりやすい表現に努めていますが、より詳しい情報をお知りになりたい方は、診療ガイドラインやその他の成書をご覧いただくか、各地で開催される研修会や市民公開講座などに足を運んで、専門医の生の声をお聞きください。

本書の中に、皆様の日頃の疑問に対する答えが見つかり、食物アレルギーに一層の意欲と自信を持って取り組んでいく一助となれば幸いです。

平成30年10月

日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会副委員長　伊藤 浩明
委員長　海老澤 元宏
理事長　藤澤 隆夫